◎子宮頸がん
この NCCN ガイドライン日本語版「子宮頸がん」の翻訳は、日本婦人科腫瘍学会ガイドライン作成委員会が監修した。 日本婦人科腫瘍学会は、 わが国における子宮頸癌の最適な診療の普及と均てん化を目的に「子宮頸癌治療ガイドライン」を出版している。日本婦人科腫瘍学会のガイドラインは、子宮頸癌診療ガイドライン作成委員会が臨床的な視点から見て科学的に質の高い文献を選別し、現在の日本国内における日常臨床に役立つ実践的なガイドラインである。一方、今回、日本語版の監修に携わった NCCN ガイドラインは、最新の研究内容を取り入れ随時アップデートされた米国における子宮頸癌治療についての詳細な治療ストラテジーを提案している有用なガイドラインである。しかし 、 NCCN ガイドラインに限らず、海外のガイドラインを参照する際には、背景となる医療制度や医療事情の相違を理解する必要がある。 例えば、欧米では、根治的放射線療法は無病生存期間や全生存期間において手術療法と差がないとされており、 I B期や�U A期に対して手術療法と放射線治療は並列した治療オプションとされている。また�U B期に対しては手術という選択肢は示されていない。しかし本邦では、�U B期においても約半数に手術療法が選択されている。これは本邦では広汎子宮全摘出術が岡林により根治性の高い術式として開発され、その後多くの先人たちの工夫・改良の結果、完成度の高い術式として確立されてきたという歴史による。 また、子宮頸癌において腺癌の割合は増加傾向にあり、全体の約 20% を占める。本邦では、病理組織型は重要な予後因子のひとつと認識され、治療方針を決定する重要な因子と考えられているが、一方米国では、腺癌と扁平上皮癌とで治療方針を明確に分けておらず、 NCCN ガイドラインでも独立した記載はない。 本ガイドラインをわが国で適応するには、このような相違点を理解した上で日常診療において参考にする事が適切である。 翻訳内容は十分に吟味したが、翻訳に関する問題点があれば、ご指摘いただければ幸いである。
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