◎ 腎がん
この NCCN ガイドライン日本語版「腎がん」の翻訳は、日本泌尿器科学会腎癌診療ガイドライン作成委員会が監修した 日本泌尿器科学会は、わが国における腎癌の最適な診療の普及と均てん化を目的に「腎癌診療ガイドライン・2007年版および年版」を出版している。日本泌尿器科学会のガイドラインは作成委員会が提案・作成した臨床的な疑問 (CQ) に対して「根拠に基づいた医療 (EBM) 」の手順に基づいて答える形式を採用した日常診療に役立つ実践的なガイドラインである。ただし、2011年以降更新されていないため、現状と異なる部分もある。一方、今回、日本語版の監修に携わった NCCN ガイドラインは、最新の研究内容を取り入れ随時改定されており、米国における腎癌診療についての詳細な治療戦略を提案している有用なガイドラインである。 しかし、NCCNガイドラインに記載されている内容については、背景となる医療制度や医療事情の日米における相違を理解する必要があり、日本における臨床において必ずしも現実的でない側面があることに留意する必要がある。 本ガイドラインでは、小径腎癌に対する経皮的局所療法としてのラジオ波焼灼術と凍結療法が推奨されている。わが国において、ラジオ波焼灼術は2008 年に先進医療技術として認可されたが、2013年11月1日に終了した。現在保険収載されていない。一方、凍結療法は2011年6月に保険収載された。 分子標的薬に関しては日米間に相違があり、わが国においては、本ガイドラインで進行症例に対する選択肢として推奨されているチロシンキナーゼ阻害剤であるソラフェニブが2008 年 4 月に、スニチニブは同年 7 月に、アキシチニブは2012年8月に発売開始された。2013年3月にはパゾパニブが適応拡大された。さらに mTOR 阻害剤であるエベロリムスは 2010 年 4 月、テムシロリムスは同年 9 月に発売開始されている。また、同じく本ガイドラインで推奨されているベバシズマブは未だわが国において腎癌に対する適応はない。本ガイドラインの治療選択肢として挙げられている抗癌化学療法は、わが国において一般的でない。 臨床試験のシステムが発達している米国においては臨床試験への積極的な参加が推奨されている。わが国における臨床試験は、一部の大学やがん拠点病院など限られた施設で施行されているのが現状で、国民の臨床試験に対する認識もやや低く現実的な選択肢とは言いがたい。 本ガイドラインをわが国で適応するには、これらの状況を理解した上で参考にすることが望ましい。
文責：一般社団法人日本泌尿器科学会
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