◎ 前立腺がん
この NCCN ガイドライン日本語版「前立腺癌」の翻訳は、日本泌尿器科学会が監修した。 日本泌尿器科学会は、 わが国における前立腺癌診療について「前立腺癌診療ガイドライン」を出版している。日本泌尿器科学会のガイドラインは、 日本人を対象とした EBM に基づくガイドライン を作成することを目的として、利用者の立場から Q&A 形式 を とグレード化を取り入れ、泌尿器科以外の先生方にも活用していただける実践的なガイドラインである。一方、ヨーロッパ泌尿器科学会（ EAU ）のガイドライン同様、今回、日本語版の監修に携わった NCCN ガイドラインは、最新の研究内容を取り入れ随時アップデートされた米国における前立腺癌治療についての詳細な治療ストラテジーを提案している有用なガイドラインである。 本ガイドラインに記載されている内容は、米国における医療の現状を背景としており、医療保険体制や治療手技に対する保険適応の異なる本邦の現状では、必ずしも現実的ではない側面があることに留意する必要がある。 米国における PSA スクリーニングの普及、言い換えれば PSA 暴露率は本邦のそれとはかなり解離があるのが現状である。診断時に転移を有する、または局所進行癌で発見される症例も本邦においては依然多いのが現状である。治療選択について、超低リスク群および低リスク群に対する Active surveillance に関しても、米国における実施状況と本邦におけるそれは異なっている。また、cryosurgery については本邦において保険外治療であり、本ガイドラインにおいては治療選択肢として挙げられているが、本邦においては現状では依然現実的ではないのが実情である。一方、国民皆保険の本邦では、適応のある治療法に関しては平等に治療を受けられる点が特徴として挙げられる。本ガイドライン中には、期待余命とリスク分類による治療選択が呈示されているが、米国の平均寿命および期待余命は本邦のそれとは異なっており、比較的高齢の患者でも期待余命は長い場合における根治治療の選択では、本邦症例独自の判断が必要となる。また、ガイドライン中において臨床試験への参加を奨めるという選択肢に関しても 、 米国に比べて臨床試験が十分に普及していない本邦では、国民の臨床試験に対する認識も低く、現実的な選択肢とは言えない。 本ガイドラインを本邦で適応するには、これらの状況を考慮に入れた上で参考にすることが望ましい。
（文責： 日本泌尿器科学会 ）
【和訳文について】 和訳文の作成にあたっては原文に忠実な翻訳を原則としたが、日米の表現法の相違、用語の定義の相違などのために、直訳では誤解を生じる恐れがあるものについては、日本語として適切に判断される表現に置き換えた。 訳出例 Brachytherapy 密封小線源治療 [ 説明 ] 2011年版では、Low dose rateとHigh dose rate の記載の区別があいまいであったが、2012年版以降、オリジナル版で、brachytherapyは密封小線源治療を意味し、高線量率の場合は、High dose rate brachytherapyと記載されるようになった。 recurrence, relapse, failure 再発、再燃 [ 説明 ] 文脈から ADT 施行後の場合は、「再燃」、それ以外の場合は再発と訳した。 failure については ADT 施行後の文脈での使用例はなかったので「再発」と訳した。 Active surveillance [ 説明 ] Active surveillance については一般的に原語で使用されており、あえて和訳することは行わず原語のままで統一した。
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